大学院で法律について学んだ後、新卒で人材サービス系の事業会社に入社しました。営業（BtoB,C）、サービス開発、経営企画などの業務、執行役員という役職も経験しました。組織のマネジメントに携わる中で、プレイヤーとしての成長も追求したいという想いが生まれ、会計系のコンサルティングファームへ転職しました。そこでは、人事中期経営計画の策定から、組織開発、採用、就業規則改訂、法務など、HRコンサルタントとして人事領域での支援を一通り経験後、3社目としてKPMGコンサルティングに入社しました。
現在はPeople & Changeという部署で、引き続き、組織・人事領域における課題解決に向けた支援業務を担当しています。
創業者である当時の社長の人柄・カリスマ性に惹かれたのが一番の理由です。大学院時代にたまたま社長の講演会に参加し、その時の印象が残っており、院修了時にどうしようかなと悩んでいた時に、たまたま求人を見つけてそのまま入社に至りました。入社後は本当にいろいろ経験させてもらいました。いわゆるBtoB（私法人だけでなく学校法人や公共機関も含む）や、BtoCへの営業であったり、サービス開発であったり、管理部や経営管理などなど、フロント、ミドル、バック一通りは触れてきました。チラシ配りなどもやっていました（笑）。社会人としての自分の礎はここで築かれたと言っても過言ではないです。今振り返っても天職だったなと思っています。
マネジメントだけではなく、プレイヤーとしての能力をもっと高めたいと思ったからです。
プレイヤーとして能力を高めることは、専門性を身につけること、そして専門性を持つことは、言うなれば世の中を見るための判断軸を持つことだと思っています。私の場合、まず法律的に考えたらこうなるといった判断軸を持っていましたが、法律以外の分野でも専門性を身につけ、判断軸を増やしたいと考えた際に、今の業務であるHRの領域に行きつき、その専門性を身につけるにはコンサルティング業界が適しているのではと思い、転職を決意しました。
前職のコンサルティングファームでは、たとえば、人事制度設計プロジェクトで会社の就業規則を変えることになった際に、労働法に従う内容になっているかといったように、法律の知識を活かしながら、人事領域での専門性を高めていきました。
私が仕事を選ぶ際の観点として、できあがった組織に所属するよりも、今から作っていけるかを見てきました。前職では、人事領域のコンサルティング経験を積むことはできましたが、組織に自身の意見を反映することまではできず物足りなさを感じていました。2021年当時、KPMGコンサルティング大阪オフィスはできて間もなく、人員もまだ少ない、まさに成長過程というところに面白さを感じました。私は出身地も大阪で、日本の東京一極集中でその他は地方であるというような状態をいつか変えないといけないという想いもあり、地方の筆頭である大阪から日本を元気にすることができる環境にも惹かれました。
また、採用面接でいろいろな企業の方とお会いしましたが、この人となら一緒に働きたいと一番イメージが沸いたのがKPMGコンサルティングだったことが入社の決め手です。
主に人事中期経営計画や人事部の改革です。人的資本に関わるさまざまな項目の世界標準であるISO30414という指標を参考にしつつ、人事として何を目的として何をすべきなのか、どのようなKGIやKPIを設定して経過を見ていくのかという部分で支援しています。制度と人のマインドのハード面・ソフト面の両方から変革していく面白さがあります。
最近まで、中期経営計画には人事を重点課題として挙げているけれど、実態はあまり何もしていないというような企業も少なくありませんでした。ここ数年で課題認識が上がってきており、今がホットな領域だと思っています。
将来、ワークライフインテグレーションを実現させたいと思っています。
一般にワークライフバランスと言われていますが、私の考えでは両者をトレードオフなものとして見るのではなく、仕事も私生活も充実して相互作用で好循環が起きるような形にならなければいけないと思っています。工学などで、人間中心設計と言われますが、組織や制度も人間中心の世界観を実現することが大目標で、具体的なアクションプランとして、この価値観を企業に伝えていくためのいろいろな施策を他のメンバーにもできるようになってもらいたいと思っています。
それができたら私は人的資本経営など別の分野にも知見を深めていきたいですね。
一言でいうと、手を抜かない人ですね。長時間労働をするのではなく、自分のパフォーマンスを最大化させるためにどうすればいいのかを考えている人です。常に100%のパフォーマンスを発揮できるようにしているのがプロだと認識し、同時に120％を出すにはどうすればいいのかを考えている、そういう人を育てていきたいですね。
※記事の記載内容は2024年9月時点のものとなります。