宮坂修司インタビュー｜KPMGコンサルティング採用サイト

ナショナルアジェンダの遂行に深く関わるものとしての誇りを胸に

宮坂修司

Management Consulting
Management

KPMGジャパンコンサルティング統轄パートナー

KPMGコンサルティング執行役員　コンサルティング統轄パートナー
2012年キャリア入社
工学部原子力工学科卒

大手総合商社IT部門、外資系コンサルティングファーム、大手IT企業のコンサルティング部門を経て2012年より現職。電力・ガス業界における規制緩和対応オペレーション戦略策定や業務改革、新規事業戦略策定などに携わる。エネルギー＆インフラストラクチャー部門の責任者。

キャリアパス

国の基盤としての産業の変革に貢献する

私のキャリアは総合商社のIT部門からスタートしましたが、ITという枠内にとどまらずIT業界で培ったキャリアを活かしながら、社会にインパクトが大きい基幹産業に直接携わる仕事がしたいとの思いで、ここ20年ほどエネルギー業界に広く携わってきました。KPMGコンサルティングの前身であるKPMGマネジメントコンサルティングに入社した2012年当時、当社はわずか30人規模の小さな組織で、段ボールが積み上げられたオフィスはまるでベンチャー企業の倉庫のようでしたが、エネルギー＆インフラストラクチャー部門の立ち上げを通じて業界の変革に貢献しようとの大きな志がありました。
改めて言うまでもありませんが、エネルギーは国の産業や国民の生活を根底から支える需要な基盤です。しかし当時は、それが東日本大震災で傷んでしまった直後でした。一方でデジタル革命のうねりは社会インフラを大きく変えようとしており、また、少子化をはじめとする社会環境の変化はエネルギー産業にもグローバル展開の必要性を強く訴えかけ、世界のエネルギー地図はシェール革命などによって書き換えられようとしていました。そうした中、私自身のキャリアとKPMGならではのグローバルネットワークによる知見を活かし、まさにナショナルアジェンダとしてのエネルギー・インフラの変革を支えたいとの思いが、KPMGコンサルティングでの私の起点となったのです。

社会にとって常に正しい選択を行う

“市場の番人”として会計監査に携わる監査法人をルーツとすることから、KPMGコンサルティングは常に独立・中立な立場でアドバイスをする姿勢を崩しません。KPMGグループがグローバルで金融やエネルギーという規制業界に特に強いとされるのも、そのためです。常に社会にとって正しいあり方かという姿勢でコンサルティングに臨むことから、場合によってはクライアントに対してブレーキをかけることも厭いませんが、それも当社のコンサルタントとしての矜持です。
一方で目線の高いコンサルティングも特徴で、近視眼的な戦略ありきの提案ではなく、投資家目線に立ったエクイティ・ストーリーに基づいたアドバイスを実施します。M＆Aやアライアンス、事業再編なども、目標達成のための近道であればためらうことはなく、関連チームと連係し提言していきます。グローバルのKPMGではエネルギー＆インフラストラクチャー部門が2番目の柱となっているのも、“守り”と“攻め”の両方をバランスよくできるKPMGならではの強みがあるからです。

インフラの海外輸出に伴うアドバイザリー

鉄道や橋梁、発電所など、日本ではインフラの輸出に力を入れています。これら大規模事業を担うのは主としてエンジニアリング会社ですが、KPMGコンサルティングではそのプロジェクト組成やリスクガバナンスなどを担うMPA（メジャー・プロジェクト・アドバイザリー）においても実績を上げつつあります。日本とはまったく異なる環境で遂行されるこれらインフラ事業には、多様なリスクが伴います。大型のMPAに関するグローバルなプラクティスを強みに、日本のインフラ輸出および日本国内のナショナルアジェンダでもある廃炉事業に貢献したいという熱い思いが、このビジネス立ち上げの原動力となっています。
また、エネルギー業界においてもRPAやAIの導入・活用が進んでおり、先進のデジタルテクノロジーを使った取組みが期待されています。この点においてもテクノロジーに強みを持つKPMGコンサルティングならではのアドバンテージを発揮し、活躍の場を広げていきたいと考えています。

国境を越え、日本のために活躍してほしい

エネルギーやインフラというと、かつてはドメスティックな産業というイメージでしたが、今やクロスボーダー案件も増え、グローバルに活躍する人材が求められるようになりました。国境を越え、日本のために貢献したいという熱い志を持った方に活躍していただきたいと考えています。
KPMGコンサルティングのスタンスとして、売上を優先するような事業への取組みはしていません。私は事業の責任者として、無駄な競合を強いられることがないようにするため、当社ならではのバリューの発揮にはこだわっていく方針です。そして独自性の高いプロフェッショナルサービスを通じて国家へ貢献し、コンサルタントという職業の社会的地位をさらに高めていきたいと考えています。そうした志を私たちと共有できる方を、ぜひ新しい仲間として迎えたいですね。

※記事の記載内容は、インタビュー取材時点のものとなります。