KPMGジャパン・KPMGコンサルティングとは?

About KPMG Japan, KPMG Consulting

KPMGコンサルティング

KPMGとは?

KPMGは、世界4大会計事務所(Big4)の一角であり、143の国と地域に約273,000名を擁するプロフェッショナルファームのグローバルネットワークです。
KPMGは、監査(AUDIT)、税務(TAX)、アドバイザリー(ADVISORY)の3つの分野でサービスを提供する、独立したプロフェッショナルファームによるグローバルな組織体です。
各国のメンバーファームは、英国の KPMG International Limited(「KPMGインターナショナル」)に加盟しており、「KPMG」は、KPMGの組織内の個々のメンバーファーム、または複数のメンバーファームをまとめて指す場合に使用されます。各メンバーファームは法律上独立した別の組織体となります。
KPMGという名称は、主な創設メンバーのイニシャルに由来します。

143の国と地域に約273,000名のプロフェッショナルを擁するKPMG

KPMGコンサルティング

The Clear Choice

社会に信頼を、変革に力を - Inspire Confidence,Empower Change. このKPMGの理念を実現するためのビジョンが「The Clear Choice – 選ばれ続ける存在であること」です。卓越した高品質なサービスを提供し続けることにより、社会から、クライアントから、そして社員からも、常に選ばれる存在でありたい。これが、KPMGの目指す姿です。

ユニバーサム社 世界で最も魅力的な企業ランキング2021 第8位

ユニバーサム社による、世界12大経済圏のビジネス・エンジニアリング/IT専攻の学生22万5,000人から集計された「世界で最も魅力的な企業ランキング 2021」において、KPMGがビジネス部門ランキング第8位を獲得しました。KPMGは、米GoogleやAppleなどと並び、毎年常に本ランキングの上位に名を連ねています。

KPMGジャパンとは?

KPMGジャパンは、KPMGの日本におけるメンバーファームの総称であり、監査・税務・アドバイザリーの3つの分野にわたる8のプロフェッショナルファームによって構成されています。
クライアントが抱える経営課題に対して、各分野のプロフェッショナルが専門知識やスキルを活かして連携し、KPMGのグローバルネットワークも活用しながら、総合的なコンサルティングサービスを提供しています。

KPMG Japan

新興国支援体制

KPMGジャパンでは、新興国における日本企業の事業展開への対応強化を図るために、当該国駐在経験者で構成する「カントリーデスク」を、約30ヵ国に設置しています。
カントリーデスクは、日本企業の本社との窓口となり、適時な情報提供、マーケットでの認知度向上、内外業務開発の推進を担っています。日本企業の関心の高い新興国であるベトナム、インドネシア、タイ、メキシコ、中東欧諸国には専任の担当者を任命し、クライアントニーズに適切かつ迅速に対応できる体制を整えています。
さらに、南アフリカ、トルコ、ミャンマーについては、日本人プロフェッショナルを派遣するなど、現地での日本企業に対するサービス体制の強化にもいち早く取り組んでいます。

KPMGジャパンの総合コンサルティングファーム

私たちKPMGコンサルティングは、KPMGジャパンにおいて、グローバル規模でのビジネストランスフォーメーション(事業モデルの変革やオペレーションの改善、ITテクノロジーを活用したビジネス改革など)や、リスクマネジメントといったコンサルティングサービスを提供しています。

KPMGコンサルティングの3つのビジネスフィールド

Business Transformation

社会情勢が刻一刻と変化し、またビジネスがグローバル規模で繰り広げられる今日においては、企業内に蓄積された知見のみで競争に勝ち抜いていくことは困難です。
クライアントの事業戦略の立案からオペレーションの構築・改善まで、プロセス・テクノロジーの改革に焦点をあてたコンサルティングサービスを提供しています。

Technology Transformation

ITをはじめとした最先端技術の進歩は目を見張るものがあり、より効率的・効果的な企業活動においてもテクノロジーを最大限に活用することが必須となりつつあります。
IT基盤導入からビッグデータ・AIなどを活用した新たなビジネスモデルの創造まで、プランニングからデザイン・導入に至るまでの一貫したサービスを提供しています。 

Risk & Compliance

グローバルでのビジネスの場では、国や地域ごとに異なるさまざまなリスクを回避しなければなりません。また成長著しいデジタル分野においては、サイバー攻撃に対する備えも必要不可欠です。
企業活動を継続し成長するために、発生し得るあらゆるリスクに対処する総合的なエンタプライズ・リスク・マネジメントサービスを提供しています。